日本社会から、ニコチン依存をアンインストール！ それが「日本ニコアン協会」の使命です。
いまどきウッディ・アレンの映画なんか、どうでもいいニュースなのですが。
最近は映画の中の喫煙シーンにまでインネンをつけて、
上映中止に追い込むような、右翼まがいの禁煙派も増えているようです。
しかし、だったら、殺人シーンや暴力シーン、
いじめや体罰のシーンはどうでもいいのでしょうか？
自分たちが正義だと思うなら、他人の作品にケチをつける前に、
「見ればタバコがやめられる映画」
でも、みんなで知恵を出し合って作ればいいだけの話じゃないですか。
そして、「風立ちぬ」以上のヒット作にすればいいでしょう。
なぜ、それをやらないのか？ 理解できませんね。
まあ、電子タバコの中に入っている、ニコチンを含んだフレーバー入りの
「電子液体」って、要するにこんなようなモノでしょ？
吸わせてやればいいじゃないですか。面白い。
何十年も吸い続けた人間がどうなるのか、興味があります。
ニコアンとは関係ないじゃないか、と思われるかもしれませんが、
いわゆる世間で騒がれている「受動喫煙」って騒ぎの本質がこれです。
昔、やたらと犯人を銃殺する凶暴な刑事を主人公にした、「ドーベルマン刑事」というマンガがありました。
そのくらいドーベルマンというイヌは獰猛なわけですが、そんなのをマンションで飼えば人を咬むのは当たり前です。
もし、あなたや家族が、マンションでドーベルマンに咬まれたら？
そして、こんな会話を交わしたら？
海外の話ですが要するに、たばこに対する規制を、業界が「骨抜き」にしたって話ですね。
日本では、たばこ業界のドンは「財務省」ですから、
海外に比べればもう最初っから「骨抜き」です。
しかしそもそも、タバコのパッケージに「警告」なんかいくらやったって、
そんなモンでビビるようなニコチンおたくは、いないんですけど。
こんな感じのエグい写真を載せたところで、
そんなのカンペキに「他人事」ですからね。
そもそも人間には「怖いものみたさ」って本能もあるんだから。
こんな、スプラッタ映画のジャケットに比べれば、屁でもないですしね。
（記事より）かつて喫煙者だったという松沢議員は「禁煙しろとは言いません」と念押しした上で「日本も意識を高めて欲しい」と呼びかけ。
……なんで「禁煙しろ」って言わないんですかね？
「意識を高める」って、どういうことですかね？
もともとタバコ吸ってたひとが「禁煙」すると、いきなり喫煙者を「目の敵」にしはじめます。
それって、自分のイライラを他人にぶつけることで、「恨み」を晴らすためでしょうね。
まあ、頑張って「受動喫煙対策」やってください。
しょうもない、とは言いません。
私は「禁煙しないでタバコをやめる！ ニコアン・セラピー」で、
タバコを吸う人そのものを、一人ずつでも減らしていきますから。
「無煙たばこ」みたいなガキのおしゃぶりはどーだっていい話ですが、もちろん体にいいわけはありません。
吸いたい人はどんどん吸っていただき、どんどん死んでください。
ただし、他人を巻き添えにだけはしないでねってことです。
そんなことより、
来年４月のタバコの値上げ幅は、年明け発表になりそうですよ！
私は「受動喫煙」という言葉を使いません。
いかにも「お役所用語」って感じで、意味がよく分からないからです。
本質を分かりやすくするために、「ケムリンチ」と言っています。
タバコの煙は、「煙の暴力」＝「煙のリンチ」＝「ケムリンチ」。
つまり家庭内でタバコを吸うと言うことは、自分の子供や家族を、殴りつけているのと全く同じです。
まあ、そんなことを気にしていては、タバコは吸えません。
「俺が好きなタバコを吸って、いつ死んだっていいんだ！ 子供が」
これが、由緒正しいニコチンおたくの心意気ですから。
キャバクラのお姉ちゃんにダマされて、ずいぶんカネを貢がせられたよ。
だから、ボクお利口になったんだ！
「ガールズバー」なら安心だし、恋の芽生えもあるかもね！
…これが「電子たばこ」にダマされる人の典型です。
女性から見れば、一目で分かるでしょう。
「バカ」って。
ここ数年は精通している事業分野におおむねとどまっていた大手たばこメーカーが最近では業務範囲を広げつつある。
時価総額ベースでアルトリア・グループ、レイノルズ・アメリカンに次いで米国3位のたばこメーカー、ロリラードは、英国の電子たばこメーカー、スカイシグを最大1億ドルで買収することに合意した。昨年には米国の大手電子たばこブランド、ブルシグを1億3500万ドルで買収している。
これらはいずれも大型取引には見えないものの、アルトリアが2008年に無煙たばこメーカーのUSTを買収して以来、大手3社が手掛けた買収の中では上位2位を占めている。
ロリラードはあえて危険を冒している。アルトリアとレイノルズは自社内で小規模な電子たばこブランドを開発、米国内の幾つかの市場でそれらを実験的に販売しているに過ぎない。電子たばことは、ニコチン混入の液体を電池で暖めて蒸発させる器具。外観は通常のたばこと見分けにくいが、たばこは入っていない。
ロリラードの動きの背景には多角化の必要性があった。現在の主力製品はメントールたばこの「ニューポート」だが、米当局は最近になってメントールたばこの規制強化を検討している。ロリラードの株価はここ数年間、同業他社より割高な水準で取引されていたが、今や予想株価収益率（PER）は13倍とレイノルズの14.3倍、アルトリアの13.8倍を下回っている。
そうは言っても業界各社は電子たばこを手掛けることでたばこ事業を守ることもできる。米食品医薬品局（FDA）はすでにたばこ内のニコチン混入率を引き下げたいと示唆している。ニコチン混入率を下げれば中毒になりにくくなる。喫煙者は代替手段を探し始めるはずだ。
小売業者も理由があって従来のたばこより電子たばこを優先して陳列棚に並べている。ジェフリーズのティロ・リーデ氏は、ここ数四半期でメーカー側が従来のたばこを値上げしたが、小売業者は値上げ分を販売価格に転嫁できずに利益率の低下を余儀なくされている、と指摘する。
加えて多くの独立系電子たばこメーカーが事業機会を探している。NJOY（エンジョイ）やFIN（フィン）といったブランドはすでに50州に従来型の販売網を構築済みだ。
一方、大手たばこメーカーにはそれほど大きな事業機会はない。ロリラードも使用可能な現金の多くを配当や自社株買いに向けている。時価総額170億ドルの企業にとっては、今回の取引に必要な現金を集めるくらいは何の問題もない。アルトリアやレイノルズはロリラードよりさらに規模が大きい。
電子たばこを軽視することは簡単だ。モルガン・スタンレーは、2013年に電子たばこは従来のたばこから0.5％のシェアしか奪えないとみている。しかし従来のたばこを守る手段が限られる中で、ロリラードには明るい光がともっているとの見方が広がるかもしれない。
この世でもっとも、ラクで楽しいこと。
それは、タバコを「完全に」やめてしまうことです。
さて「電子タバコ」です。
「安全」なんて発表を、鵜呑みにする人が吸ってます。
あの強烈な麻薬である実際のタバコから、こっちに乗り換えさせるわけですよ。
つまり「依存状態」にさせるわけです。
当然、そのための「いろんな物質」が、入ってるに決まってるじゃないですか。
だいたいタバコだってJTは「安全です。大丈夫です」と言って、中身の公表を拒否しているんですから。
「信じる者は殺される」ということですね。
電子たばこは、本物のたばこに見かけや吸い心地、味などは似ていながら、たばこから生じるタールや灰、煙、そしてほとんどの有害物質はないとされ、欧米では人気を博している。
だが、世界保健機関（WHO）は「使用者の健康に与える潜在的リスクはまだ特定されていない」としており、欧州連合（EU）域内と米国では法規制に向けた動きもみられる。
なお「電子タバコ」の別名はこちら。
・大人のおしゃぶり
・ニコチンおしゃぶり
・税金パイポ
・毒入りパイポ
・ニコチン・チャージャー
・ぶっちゃけ煙草
・ニコチンちゅうちゅう
・吸えりゃインデス
そりゃ、認識するでしょう。
たばこ会社は、「子どもに買わせるために」あの手この手で宣伝してるんだから。
それができていなければ、売上が落ちて社員と家族が路頭に迷うんだから。
こんなことをガタガタ騒ぐこと自体が、そのまま「タバコの宣伝」になっているのです。
タバコなんか、いつだってすぐにやめられるんです。
その「やめる方法」や「知識」を、誰ひとり普及させようとしない。
それが、タバコ問題の本質なのです。
繰り返します。
この世でもっとも簡単なこと。
それは「タバコをやめること」です。
【10月3日 AFP】喫煙率が高いとされる6か国で、たばこに対する子どもたちの認知度について調査した結果、中国では10人中9人に近い割合で、子どもたちがたばこブランドのロゴを認識していることが明らかになった。30日、米小児科専門誌「ピディアトリクス（Pediatrics）」に発表された。
世界保健機関（World Health Organization、WHO）によるとこの調査は、世界の中で喫煙率が上位のブラジル、インド、ナイジェリア、パキスタン、ロシア、中国の6か国で、5～6歳の子どもたち計2423人を対象に実施された。このうち、3分の2以上にあたる68％の子どもたちが、少なくとも1種類のたばこのロゴを認識していたという。また4分の1以上が2、3種類のブランドを、18％が4種類以上を知っていた。
この事実は、若年層向けのたばこ広告を禁止しようとする国際的な規制を、低所得および中所得国が順守していないのではないかという疑念を抱かせると研究者は述べている。
■喫煙者が家族にいなくても
論文の主著者である米メリーランド大学（University of Maryland）のディナ・ボルザコフスキー（Dina Borzekowski）教授はAFPの取材に答え、「驚かされたのは、家庭に喫煙者がいないのに、たばこのブランドをよく知っている子どもたちだ。調査によって分かったのは、子どもたちは地域コミュニティーや周囲の環境を通して情報を得ているということだ。彼らは店でたばこを見かけ、ポスターを目にしている。近所の店にキャンディーを買いに行った時に、さまざまなたばこのロゴを目にしているのだ」と説明した。
調査に際して研究者たちは子どもたちと一緒に、たばこをはじめ食料品や飲料品、車といった商品の写真とロゴを組み合わせるというゲームを行った。各国約400人ずつ選ばれた子どもたちにロゴを見せ、その商品のカードを選ばせた。たばこについては全員に、子どもたちの出身国のたばこだけではなく、マルボロ（Marlboro）やキャメル（Camel）といった国際的に有名なブランドのロゴを見せた。
その結果、もっとも認知率が高かったのは中国で、86％の子どもたちが少なくとも1つのたばこのブランドロゴを知っていた。平均すると中国の子どもたちは、たばこブランド8種のうち4種前後を知っていた。ボルザコフスキー氏は、これほど幼い子どもたちがたばこのロゴを認識しているのは驚くべきことだと述べる。
また、ブラジルでは59％の子どもがたばこブランドを認識しており、とりわけマルボロは16％の子どもたちが知っていた。
6か国中最も認知度が低かったのはロシアで、調査対象となった子どもたちの50％が最低1つのロゴを認識できたのみだった。
さらに子どもたちに対し、将来たばこを吸うつもりかどうかを質問すると、「吸う」と答えた率が最も高かったのはインドで、男女ともに30％の子どもたちが、大人になったら吸いたいと答えた。また中国、ナイジェリア、パキスタン、ロシアでは、男子が女子よりも将来たばこを吸うと答えた割合が高かった。
調査は各国の都市部と地方部から選ばれた地域で実施された。たばこの宣伝がより盛んで目につきやすい富裕層地域は外し、「普通の」子どもが対象となるように努めたという。しかし、対象国全土で行ったわけではないため、国全体の状況は正確に反映されていない可能性があると研究は補足している。
現在、WHOによる「たばこの規制に関する枠組条約（Framework Convention on Tobacco Control、FCTC）」には168か国が署名しており、子どもに対するたばこの宣伝・販促活動などの制限が課せられている。(c)AFP/Kerry SHERIDAN